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2018年1月1日の日本経済新聞で、３つの新たな脅威に対抗する手段という切り口で特集が組まれました。脅威とその対策として上げられた1つ目サイバー攻撃と対抗策として情報セキュリティ、2つ目は昨年注目されたあおり運転と対抗策としてドライブレコーダー、3つ目はオリンピックに向け一層警戒すべきテロや犯罪と対抗策として防犯カメラだ。

当社エルシス北海道が販売するディフェンダーXが紹介されているのは3つ目のテロや犯罪への対抗策として。記事によるとオリンピックにむけテロや犯罪への防犯意識が高まり監視カメラの需要が急増しているとか。官公庁やインフラ関係者が対策強化を迫られているほか、商業施設や駅、道路などあらゆるところに防犯カメラの監視の目が広がっている。

注目されるアイテムとして暗闇でも鮮明に撮影できるキャノンの高感度カメラ、さらに録画した映像から必要な情報だけを自動的に抽出できるイスラエル製のソフトも紹介されている。そしてロシアの政府機関で開発された人の精神状態を把握し不審者を探し出すシステムとして掲載されているのディフェンダーX。

14年のソチオリンピックで導入されたほか海外の空港でも実際に使用していることが紹介されている。
記事では、人が目で見えるものや判断できることには限界がある。こうしたカメラや最先端のシステムを活用するこで人を補い安全の輪が広がっていくことにつながる。とまとめている。

上記は、2018年1月1日日本経済新聞に掲載された記事をもとにエルシス北海道がまとめた文章となります。